• セキュリティ情報
  • 2019.08.28

9ヶ国で調査 個人のサイバーセキュリティ意識

F-Secureは、日本を含む9ヶ国で3,600人の個人ユーザを対象におこなった個人情報保護に関する認識調査の結果を発表しました。
この調査は各国で25歳以上400人ずつを対象に、本年5月におこなわれたものです。

調査内容

調査によると、51%の個人ユーザが、家族の誰かが何らかのかたちでサイバー犯罪の被害を受けたことがあると回答しています。
被害の種類別で多かったのが、マルウェアやウイルスが27%、カード詐欺が18%、ショートメール詐欺が11%と続きます。
また、26%のユーザが複数のサイバー犯罪による被害を受けたと回答しています。

日本とその他8ヶ国を比較すると、サイバー犯罪の被害を受けたことがあるかは、8ヶ国では51%が「はい」と回答しているのに対し、日本では41%にとどまりました。
サイバー犯罪別にみますと、マルウェアがその他8ヶ国29%、日本16%、カード詐欺がその他8ヶ国19%、日本10%とほとんどの項目でその他8ヶ国が上回っていますが、メールへの不正アクセスはその他8ヶ国が10%、日本が14%と日本での被害の大きさがうかがえます。

自分がサイバー犯罪やなりすましの被害をうける可能性については、8ヶ国で70%の回答者が「まあまあ高い」から「非常に高い」と感じているのに対し、日本ではそれが77%と1割高い数値を残しました。以上のことから、日本では実際に被害をうけた人は少ないものの、被害をうける可能性がある、すなわち高い危機感を持っていることが考えられます。

まとめ

F-Secure社からも「多くのケースでは、被害を受けた後の迅速な対応がカギとなる」と見解を示しているように、すぐにパスワードを変更するなど迅速に対応することで被害を少なくすることが可能です。
また、被害にあわないためにも、OS・セキュリティ対策ソフトウェアのアップデートや認証情報の設定・変更など、引き続き日頃から対策を行いましょう。

 

参考サイト:
https://jp.press.f-secure.com/2019/07/10/id-protection-survey-jp/

※本記事は掲載時点の情報であり、最新の情報とは異なる場合があります。予めご了承ください。